本校では、学費納入における経済的負担への補助を目的として、下記のような各種サポート制度を用意しています。
詳しくは各窓口または本校入学事務局までお気軽にお問い合わせください。
日本学生支援機構奨学金制度
人物および学業成績優秀で、経済的理由により修学が困難な場合には、選考のうえ、日本学生支援機構より奨学金が貸与されます。詳細につきましては、本校入学後（4月中旬）に説明会を行います。
参考（平成21年度）
●貸与される月額
| 第一種奨学金【 無利子】 | 自宅通学者 ：月額30,000円または53,000円 自宅外通学者：月額30,000円または60,000円 |
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| 第二種奨学金【 有利子】 | 月額30,000円、 50,000円、 80,000円、100,000円、120,000円 より選択 |
※家計状況・学力による選考があります。
●貸与期間
貸与開始の年月から卒業までの最短修業期間
●保証
人的保証（連帯保証人および保証人）または機関保証（財団法人日本国際教育支援協会）のいずれかを選択
●返還
貸与の終了（卒業）した月の翌月から起算して6カ月経過後から返還開始となります。
貸与額に応じて最長20年以内で返還する必要があります。
●高校在学中における予約採用について
第一種奨学金、第二種奨学金ともに、高校在学中に奨学生採用候補者の申し込み（予約採用）ができます。本校では、より確実に奨学金の貸与を受けるために、予約採用をおすすめしています。申し込みは高校を通じて行い、募集は通常高校3年の4月頃に行われますが、予約採用の申し込み方法や時期につきましては、各学校によって異なるため、在学している高校にてご確認ください。
※奨学金は第一種奨学金、第二種奨学金ともに、奨学生が開設した銀行口座に毎月振り込まれます。いずれも貸与開始は本校入学後となりますので、本校合格時に納入いただく入学時納入金としてご利用いただくことはできません。ご了承ください。
地方公共団体の育英資金
地方公共団体によっては、人物および学業成績優秀で、経済的理由により修学が困難な場合には、選定のうえ、奨学金や入学準備金を貸与しているところがあります。採用条件や支給内容、募集時期などは各団体によって異なりますので、詳細につきましては各地方公共団体にお問い合わせください。
例)東京都育英資金制度
本人と本人を扶養する方がともに都内に居住していることなどが申請資格となります。
募集時期は4月から5月で、東京都より募集依頼があり次第、学内に掲示します。
<貸与される月額>
私立専修学校専門課程の場合 月額53,000円（無利子）
各種ローン
学費ローン
本校ではローン会社各社と提携し、学費ローン制度を設けています。本校への納入金の範囲内（年間に必要な学費の合計）であれば簡単な手続きで短期から長期までの分割払いが可能です。学費の一括納入が困難な場合にご利用ください。また、在学中でも第二期の学費や進級時の学費納入の際に利用することができます。（第一期に利用した場合でも、第二期および進級時に再利用できます。但し、ローン会社による審査があります。）
国の教育ローン（日本政策金融公庫 国民生活事業）
本校への入学者および在学者は、「国の教育ローン」を利用することができます。「国の教育ローン」は入学時や在学中に必要な資金を融資する公的な制度で、納入学費の他、アパートの敷金、第二期の学費、進級時の学費など幅広く使えます。詳しくは教育ローンコールセンター〔0570-008656もしくは03-5321-8656〕または最寄りの各支店もしくは取扱金融機関にお問い合わせください。
新聞奨学生制度
働きながら学びたいという意欲ある人のために、日本経済、東京、読売、産経、朝日、毎日の各新聞の奨学会では、奨学生制度を設けています。（待遇や条件などは、各奨学会によって異なりますので、資料請求のうえ、比較検討されることをおすすめします。）
※各奨学会とも、定員に達し次第締切りとなります。
※新聞奨学生制度の詳しい資料を希望する場合は、各新聞奨学会までご請求ください。
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| 奨学金※ | 学費は全額貸与（返済不要限度額200万円（2年制））。 |
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| 仕事内容 | 朝刊・夕刊の配達およびチラシ折り込みなどの付帯業務。 |
| 給 与 | 月額104,500円。年1回（4月）昇給。 |
| 賞 与 | 年2回（7月・12月）。 |
| 休 日 | 4週間を通じて6日。 |
| 休 暇 | 有給休暇は初年度（半年経過後）10日間、以降1年ごとに1日増（労働基準法準拠）。 |
| 住 居 | 全店にシャワールーム、全室にエアコンまたはクーラー完備。部屋代無料だが、光熱費のみ自己負担。 |
| 食 事 | 朝食および夕食を用意（月額29,000円は本人負担）。 |
| 通学交通費 | 通学定期代で月額5,000円を超える場合は、超過分を5,000円まで補助。 |
| 保 険 | 労災保険、傷害保険、賠償責任保険、団体保険には全専売所が加入。保険料の自己負担なし。 医者にかかる場合は、「健康保険（父母の「遠隔地被保険者証」）」を利用するか、自分で「国民健康保険」に加入。 |
日本経済新聞育英奨学会のホームページより抜粋。
※ESPミュージカルアカデミー2年制学科の場合、2年間の学費総額が280万円となり「返済不要限度額200万円」を超えるため、卒業時に超過分である80万円を奨学会に返還する必要があります（ギタークラフト科3年制の場合は、同様に140万円の返還が必要）。
